訪問看護ステーションとは？役割・仕組み・利用方法をわかりやすく解説

「訪問看護ステーションって具体的にどんな場所？」「家族の在宅療養で利用を検討しているけれど、どのようなサービスを提供してくれるの？」とお悩みではありませんか。

訪問看護ステーションは、病気や障害がある方が住み慣れた自宅で療養生活を送れるよう、看護師などの専門職が自宅を訪問してケアを提供する地域の拠点です。全国に約1万3,000か所あり、近年その数は急速に増加しています。しかし、実際にどのような役割を担い、どのような仕組みで運営されているのかは意外と知られていません。

この記事では、訪問看護ステーションの基本的な定義から具体的な役割、設置基準、利用方法、さらには転職を検討している看護師が知っておくべき職場としての特徴まで、幅広く詳しく解説します。在宅療養を検討している方も、訪問看護師を目指している方も、地域包括ケアに携わる医療・介護関係者の方も、ぜひ参考にしてください。

訪問看護ステーションとは｜基本的な定義と概要

訪問看護ステーションの定義と基本的な仕組み

訪問看護ステーションとは、病気や障害のある方が住み慣れた自宅や施設で安心して療養生活を送れるよう、看護師や理学療法士などの専門職が利用者の居住地を直接訪問し、医療的ケアや生活支援を提供する地域密着型の事業所です。

訪問看護ステーションは、医師の「訪問看護指示書」に基づいてサービスを提供します。この指示書は、主治医が利用者の病状や必要なケア内容を具体的に示したもので、訪問看護師はこの指示に従って、病院と同様の医療処置から日常生活の支援まで幅広いケアを実施します。

基本的な仕組みとして、訪問看護ステーションは保健師または看護師が管理者となって運営され、看護職員（看護師、准看護師、保健師、助産師）を常勤換算で2.5人以上配置することが義務付けられています。また、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などのリハビリテーション専門職が配置されている場合も多く、利用者の状態に応じて多職種連携によるケアを提供しています。

訪問看護ステーションの最大の特徴は、病院のような施設内ではなく、利用者の生活の場でケアを提供することです。これにより、利用者一人ひとりの生活環境や価値観を尊重した、よりパーソナライズされた医療・看護サービスの提供が可能になります。

訪問看護ステーションの歴史と制度の変遷

訪問看護ステーションの歴史は、1991年の老人保健法改正による訪問看護制度の創設から始まります。制度開始当初は「老人訪問看護ステーション」として、主に在宅で寝たきりの高齢者を対象とした限定的なサービスでしたが、その後段階的に対象者の拡大と制度の充実が図られてきました。

1994年の健康保険法改正により、訪問看護の対象が高齢者だけでなく、在宅の難病患者や障害者にも拡大されました。これにより、年齢に関係なく医療的ケアが必要な方が利用できる制度として発展しました。

最も大きな転換点となったのは、2000年の介護保険制度の施行です。訪問看護は介護保険サービスの一つとして位置づけられ、要介護・要支援認定を受けた利用者については、医療保険よりも介護保険が優先して適用されることになりました。この制度変更により、訪問看護の利用者数は大幅に増加し、サービスの安定的な提供基盤が確立されました。

近年では、2012年の診療報酬・介護報酬同時改定により、24時間対応体制や重症者対応などの機能強化が評価されるようになりました。また、地域包括ケアシステムの構築が進む中で、訪問看護ステーションは医療と介護をつなぐ重要な役割を担う事業所として、制度的な位置づけがさらに明確化されています。

全国の訪問看護ステーション数と増加傾向

全国の訪問看護ステーション数は、2021年4月時点で約1万3,003か所に達し、この10年間で2倍以上に増加しています。2010年頃は約5,000か所程度でしたが、高齢化の進展と在宅医療推進政策により、急激な増加を続けています。

特に顕著な増加を示したのは2012年以降で、この年の診療報酬・介護報酬同時改定により、訪問看護に対する報酬が手厚くなったことが大きな要因となっています。また、民間企業による参入が活発化したことも、事業所数急増の背景にあります。

地域別に見ると、高齢化率の高い地域や人口密度の高い都市部での開設が目立ちます。一方で、中山間地域や離島などの過疎地域では、まだ十分なサービス提供体制が整っていない課題も指摘されています。

事業所の規模別では、看護職員5人未満の小規模ステーションが全体の約4割を占めています。これは、地域密着型のきめ細かなサービス提供を特徴とする一方で、人材確保や24時間対応体制の構築などの面で課題を抱えているケースも少なくありません。

国は今後、人口減少社会において効率的かつ質の高いサービス提供を実現するため、大規模化や機能強化を推進する方針を示しており、訪問看護ステーションの在り方も変化していくことが予想されます。

訪問看護ステーションの役割と地域医療での位置づけ

地域包括ケアシステムにおける役割

地域包括ケアシステムとは、住み慣れた地域で自分らしく人生の最期まで過ごすことができるよう、医療、介護、予防、生活支援サービスが一体的に提供される仕組みです。訪問看護ステーションは、このシステムにおいて医療と介護の架け橋となる中核的な役割を担っています。

訪問看護ステーションの地域包括ケアにおける主な役割は、まず病院から在宅への円滑な移行支援です。退院時には病院の医療ソーシャルワーカーや地域連携室と連携し、在宅での医療的ケアが継続できる体制を整備します。また、利用者の状態変化時には、主治医への迅速な報告と適切な医療機関への橋渡しを行い、重篤化の予防や早期対応を実現しています。

さらに、訪問看護ステーションは地域の他の介護サービス事業所との連携においても重要な役割を果たします。ケアマネジャーとの密接な連携により、利用者のニーズに応じた総合的なケアプランの策定に参画し、訪問介護事業所や通所介護事業所などと情報共有を行いながら、一貫性のあるサービス提供を実現しています。

地域包括支援センターとの連携も不可欠で、地域の高齢者の健康状態の把握や介護予防事業への参加、認知症ケアパスの構築などにおいて、専門的な医療の視点からの助言や支援を提供しています。このように、訪問看護ステーションは地域全体の健康水準向上と生活の質の維持・向上に直接的に貢献する重要な社会資源となっています。

医療と介護をつなぐ機能

訪問看護ステーションは、医療と介護の両方の専門性を併せ持つ唯一の事業所として、利用者にとって最適なケアの調整役としての重要な機能を担っています。医療的ケアが必要な利用者に対して、病院での治療と日常生活支援を切れ目なくつなぐ役割は、他のサービスでは代替できない独自の価値を提供しています。

具体的な医療と介護をつなぐ機能として、まず症状管理と生活支援の統合があります。例えば、糖尿病の利用者に対しては、血糖値の測定やインスリン注射などの医療的ケアを行うと同時に、食事管理や運動指導、家族への介護指導なども併せて実施します。これにより、医学的な治療効果を最大化しながら、利用者のQOL（生活の質）向上を図ることができます。

また、服薬管理においても重要な役割を果たしています。複数の薬剤を服用している利用者に対して、薬剤師や主治医と連携しながら、服薬状況の確認、副作用の観察、服薬方法の指導を行います。同時に、介護的な観点から服薬しやすい環境づくりや家族への指導も行い、医療と生活の両面からアプローチしています。

緊急時対応でも医療と介護の連携機能が発揮されます。利用者の容体急変時には、医学的判断に基づいて救急搬送の必要性を判断し、搬送時には医療機関に対して詳細な経過情報を提供します。一方で、搬送が不要な場合は、在宅での応急処置や主治医への報告、家族へのケア指導を行い、住み慣れた環境での療養継続をサポートしています。

機能強化型訪問看護ステーションとは

機能強化型訪問看護ステーションとは、従来の訪問看護ステーションよりも手厚い医療体制・人員体制を整え、24時間365日対応、重症者の受け入れ、在宅ターミナルケアの実施、地域住民への情報提供などの高度な機能を担う事業所です。2014年度に機能強化型1・2が、2018年度に機能強化型3が制度化されました。

機能強化型1は最も高い基準を求められ、常勤の看護職員7人以上、月10人以上の重症者受け入れ、ターミナルケアまたは重症児の受け入れ実績、居宅介護支援事業所または相談支援事業所の設置が必要です。機能強化型2は、常勤看護職員5人以上、月7人以上の重症者受け入れなど、機能強化型1よりもやや緩和された基準となっています。

機能強化型3は、他の2つとは異なる特徴を持ち、常勤看護職員4人以上という人員基準は最も少ないものの、地域医療に開かれた取り組みに重点を置いています。具体的には、地域の医療機関の看護師を訪問看護師として受け入れたり、地域の医療機関に対して訪問看護に関する研修を実施するなど、地域全体の訪問看護の質向上に貢献することが求められています。

2018年7月時点で全国に548件の機能強化型訪問看護ステーションがあり（機能強化型1：244件、機能強化型2：246件、機能強化型3：58件）、在宅医療ニーズの高まりとともに今後さらに増加することが予想されています。これらの事業所は、より複雑で高度な医療的ケアを必要とする利用者の在宅療養を支える重要な役割を担っています。

訪問看護ステーションの設置基準と運営主体

設置基準と人員基準の詳細

訪問看護ステーションを開設するためには、介護保険法に基づく厳格な設置基準と人員基準を満たし、各都道府県知事から「指定居宅サービス事業者」の指定を受ける必要があります。指定を受けた事業所は「指定訪問看護ステーション」として認められ、介護保険・医療保険の両方でサービス提供が可能になります。

設置基準については、まず法人格を有することが必要です。医療法人、営利法人（株式会社など）、社団・財団法人、社会福祉法人、地方公共団体、協同組合、NPO法人など、様々な法人形態での開設が可能ですが、個人での開業は認められていません。

人員基準では、管理者として看護師または保健師を1人配置することが必要で、看護職員との兼務も可能です。最も重要な基準となるのが看護職員の配置で、看護師、准看護師、保健師、助産師を常勤換算で2.5人以上（うち1人は常勤）配置しなければなりません。この基準は、質の高い訪問看護サービスを継続的に提供するための最低限の体制として設定されています。

また、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士については、実情に応じた適当数の配置が求められています。これは、利用者のリハビリテーションニーズに対応するためで、近年は多くの訪問看護ステーションでリハビリ専門職の配置が進んでいます。

指定申請の有効期限は6年間のため、6年おきの更新が必要です。更新時には、基準の遵守状況やサービス提供実績などが審査され、適切な運営が行われていることが確認されます。

運営主体別の特徴（営利法人・医療法人など）

訪問看護ステーションの運営主体は近年大きく変化しており、数年前まで大部分を占めていた医療法人に代わって、営利法人（株式会社など）が経営するステーションが全体の4～5割を占めるまでになっています。この変化は、2012年以降の診療報酬改定により訪問看護の採算性が向上したことが主な要因となっています。

営利法人が運営する訪問看護ステーションは、効率的な経営手法と迅速な意思決定が特徴です。多くは医療・福祉分野以外からの参入企業が運営しており、IT活用による業務効率化、人事制度の充実、積極的な事業展開などの強みを活かしたサービス展開を行っています。一方で、医療・福祉の専門性が不足している場合や、短期間での撤退・廃業のリスクも指摘されています。

医療法人が運営するステーションは、医療機関との密接な連携が最大の強みです。併設する病院やクリニックとの情報共有が円滑で、医師との連携による質の高い医療的ケアの提供が可能です。また、医療従事者としての専門性と継続性を重視した安定的な運営が特徴となっています。

社会福祉法人や社団法人・財団法人が運営するステーションは、公益性を重視した運営が特徴で、利益追求よりも地域貢献を優先する傾向があります。地域との結びつきが強く、長期的な視点での安定したサービス提供を行っています。

自治体が直接運営するステーションは数は少ないものの、公的責任の下での確実なサービス提供と、採算性に関係なく必要なサービスを提供できる点が特徴です。過疎地域での訪問看護体制確保において重要な役割を果たしています。

単独型と病院併設型の違い

訪問看護ステーションは立地や運営形態により「単独型」と「病院併設型」の2つのタイプに分けられます。現在、全体の約8割が単独型、約2割が病院併設型となっており、それぞれ異なる特徴と強みを持っています。

単独型訪問看護ステーションは、地域の中に独立した事業所として設置されているタイプです。住宅地や商業地域に事務所を構え、地域密着型のサービスを提供しています。単独型の最大の特徴は、様々な医療機関からの指示書に対応できる地域に開かれた事業所である点です。利用者の主治医がどの医療機関に所属していても、訪問看護指示書があればサービスを提供できるため、地域住民にとって利用しやすい体制となっています。

一方、病院併設型は、病院の敷地内や隣接地に設置されているタイプで、母体となる医療機関との密接な連携が可能です。病院併設型の特徴として、看護師数がやや多く、利用者数・訪問回数も多い傾向があります。また、重症の利用者の受け入れや緊急訪問の対応件数が多く、医師が院内にいるため連携しやすいという大きなメリットがあります。

病院併設型では、退院前から訪問看護師が病棟を訪問し、入院中の看護師から詳細な情報を引き継ぐことができ、円滑な在宅移行が実現できます。また、利用者の状態変化時には、併設する医療機関での迅速な診察や検査、必要に応じた再入院などの対応も可能です。

人事面では、病院併設型の場合、法人内の人事異動（病院との異動）により看護師が配置されることが多く、病棟経験豊富な看護師が訪問看護に従事するケースが見られます。これにより、高度な医療知識を持つスタッフによるケア提供が可能となっています。

訪問看護ステーションの利用方法と費用

利用開始までの流れと相談窓口

訪問看護ステーションの利用を開始するためには、まず主治医による「訪問看護指示書」の交付が必要です。この指示書は医師が利用者の病状を評価し、訪問看護が必要と判断した場合に発行される重要な文書で、訪問看護師が実施すべきケア内容や訪問頻度、注意事項などが具体的に記載されています。

利用開始までの基本的な流れとして、まず相談・問い合わせの段階があります。相談窓口は複数あり、受診している医療機関（主治医、地域連携室、医療ソーシャルワーカー）、お近くの訪問看護ステーション、地域包括支援センター、市区町村の介護保険や障害福祉の担当窓口などで相談を受け付けています。

次に、主治医への相談と指示書の交付依頼を行います。主治医は利用者の病状と生活状況を総合的に判断し、訪問看護の必要性を評価します。訪問看護が適切と判断されれば、訪問看護指示書が交付されます。この段階で、利用者の希望や家族の状況に応じて、適切な訪問看護ステーションの紹介も受けることができます。

続いて、訪問看護ステーションとの初回面談・アセスメントが実施されます。看護師が自宅を訪問し、利用者の身体状況、生活環境、家族の状況、利用者・家族の希望などを詳細に聞き取り、個別の訪問看護計画書を作成します。この計画書に基づいて、訪問頻度、訪問時間、実施するケア内容、緊急時の連絡方法などが決定されます。

最後に、契約の締結とサービス開始となります。重要事項説明書の説明を受け、利用者・家族が内容に同意した上で契約を締結し、実際の訪問看護サービスが開始されます。サービス開始後も定期的に利用者の状態評価を行い、必要に応じて計画の見直しを実施しています。

保険適用と自己負担額の仕組み

訪問看護は公的保険制度により利用でき、利用者の年齢や要介護認定の有無によって適用される保険が決まります。要介護・要支援認定を受けている利用者の場合は介護保険が優先的に適用され、それ以外の方や特定疾患の方は医療保険が適用されます。

介護保険での利用の場合、自己負担割合は所得に応じて1割から3割となっています。月額の支給限度額が要介護度ごとに設定されており、限度額内での利用であれば設定された負担割合での利用が可能です。ただし、月の支給限度額を超えたサービス分については全額自己負担となります。

医療保険での利用の場合は、年齢と所得に応じた負担割合が適用されます。義務教育就学前は2割、義務教育就学後から70歳未満は3割、70歳以上75歳未満は2割（現役並み所得者は3割）、後期高齢者医療の対象者は1割（現役並み所得者は3割）となっています。

具体的な費用例として、訪問看護ステーションからの訪問看護で週1回・1時間の訪問看護（加算料金なし）を利用した場合、介護保険（1割負担）では約823円/回、医療保険（3割負担）では約3,000円/回程度の自己負担となります。

なお、自己負担が困難な方に対しては、高額介護サービス費や高額療養費制度による負担軽減措置があります。また、生活保護受給世帯、市民税非課税世帯、障害者手帳をお持ちの方などに対する減免制度もあるため、経済的な理由で利用を諦める前に、各種制度についてケアマネジャーや市区町村の窓口で相談することをお勧めします。

サービス内容と訪問頻度・時間

訪問看護ステーションが提供するサービス内容は、利用者の病状や生活状況に応じて幅広い範囲にわたります。主なサービス内容として、健康状態の観察・アセスメント、病状悪化の予防・回復支援、療養生活の相談とアドバイス、医療的処置（点滴、注射、カテーテル管理など）、服薬管理、リハビリテーション、緊急時対応、ターミナルケアなどがあります。

これらのサービスは、主治医の訪問看護指示書に基づいて実施され、看護師等の専門職が利用者一人ひとりの状況に合わせた個別ケアを提供します。また、利用者・家族への療養指導や相談対応も重要な役割となっており、安心して在宅療養を継続できるよう総合的な支援を行っています。

訪問頻度と時間は、適用される保険制度によって異なります。介護保険の場合、1回の訪問時間は20分未満、30分未満、30分以上1時間未満、1時間以上1時間30分未満の4区分に設定されており、ケアプランに基づいて必要な時間数が決定されます。訪問頻度は、利用者の要介護度と支給限度額の範囲内で、週1～数回程度が一般的です。

医療保険の場合は、原則として週3回まで、1回の訪問時間は30分から1時間半程度が基本となっています。ただし、利用者の病状や医師の判断により、毎日の訪問が必要な場合や、より長時間の訪問が必要な場合もあります。特に、ターミナルケアや急性増悪期、退院直後などの場合は、集中的な訪問が実施されることもあります。

24時間対応体制を整備している訪問看護ステーションでは、緊急時の電話相談や緊急訪問も実施しており、利用者・家族にとって大きな安心材料となっています。この体制により、夜間や休日でも専門職による適切な対応が受けられ、在宅療養の継続がより安全に実現できます。

訪問看護ステーションで働くスタッフと職場環境

勤務するスタッフの職種と役割

訪問看護ステーションで働くスタッフは多職種にわたり、それぞれが専門性を活かして利用者のケアに従事しています。中核となるのは看護職員（看護師、准看護師、保健師、助産師）で、2017年のデータでは全従事者の約71％を占めています。看護職員は、健康状態の観察、医療処置、服薬管理、療養指導など、訪問看護の基幹業務を担当しています。

近年大きく増加しているのがリハビリテーション専門職です。理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が全従事者の約22％を占めるまでになっており、利用者の身体機能維持・向上や日常生活動作の改善において重要な役割を果たしています。リハビリ職による訪問は、看護業務の一環として位置づけられており、看護職員と連携しながら総合的なケアを提供しています。

管理者は、看護師または保健師が務め、事業所全体の運営管理、スタッフの指導・教育、地域との連携調整、品質管理などを担当します。多くの場合、管理者も現場での訪問看護業務を兼任しており、現場の状況を把握しながらマネジメント業務を遂行しています。

事務職員は、利用者の受け入れ調整、保険請求業務、スケジュール管理、関係機関との連絡調整など、訪問看護業務を支える重要な役割を担っています。特に、複雑な保険制度や加算要件の管理、多職種との連絡調整などは、専門的な知識と経験が必要な業務です。

1事業所あたりの平均職員数（全職種）は約7.1人、看護職員のみでは約5.0人となっており、比較的小規模な組織が多いのが特徴です。このような規模だからこそ、スタッフ間のコミュニケーションが密に取れ、チームワークを活かしたケアが実現できています。

小規模ステーションと大規模ステーションの特徴

訪問看護ステーションは事業所の規模により、働く環境や特徴が大きく異なります。現在、看護職員5人未満の小規模ステーションが全体の約4割を占めており、看護職員10人以上の大規模ステーションは約15％程度となっています。

小規模ステーション（看護職員2.5～5人程度）の最大のメリットは、スタッフ間のコミュニケーションが取りやすく、看護の理念を共有しやすいことです。アットホームな雰囲気で、自分の意見も反映されやすく、病棟で起こりがちな人間関係のトラブルが少ないという特徴があります。また、利用者一人ひとりとじっくり向き合うことができ、継続的な関係性を築きやすい環境です。

一方で、小規模ステーションには課題もあります。働き方や休日取得に融通がききにくく、オンコール対応など1人にかかる負担が大きくなりがちです。また、受け入れられる利用者数・病態が限られ、経営効率が低くなる傾向があります。特に看護職員3人前後のステーションでは、1人が退職・休職すると人員基準を満たせなくなり、事業所の休止・閉鎖リスクが高まります。

大規模ステーション（看護職員10人以上）のメリットは、働き方や休日取得に融通がききやすく、オンコール対応などの負担が分散されることです。幅広いニーズの利用者を多く受け入れられ、経営が安定しており、教育・研修体制も比較的充実しています。また、他スタッフからの学びの機会も多く、専門性の向上を図りやすい環境です。

しかし、大規模ステーションでは、24時間対応で利用者数も多いため、夜間対応が頻繁に発生する傾向があります。組織が大きくなることで、自分の意見が反映されにくくなったり、職場の人数が増える分、人間関係に気を遣う場面も増える可能性があります。

転職を検討する際は、自分の働き方の希望や価値観に合った規模の事業所を選択することが重要です。

転職時の注意点と職場選びのポイント

訪問看護ステーションへの転職を検討する際は、病棟勤務とは異なる環境や業務特性を理解した上で、自分に適した職場を選択することが重要です。まず注意すべき点として、訪問看護では基本的に1人での訪問となるため、緊急時の判断力や幅広い医療知識が求められます。また、利用者の家族や主治医、ケアマネジャーなど多職種とのコミュニケーション能力も必要です。

職場選びのポイントとして、まず教育・研修体制の充実度を確認しましょう。訪問看護未経験者に対する段階的な指導カリキュラム、プリセプター制度の有無、同行訪問の期間などを具体的に質問することが大切です。また、継続的な研修機会の提供、外部研修への参加支援なども専門性向上のために重要な要素です。

次に、労働条件について詳細に確認する必要があります。1日の訪問件数が適切な範囲内であるか、移動時間や記録時間が勤務時間に適切に反映されているか、オンコール対応の頻度と手当、有給休暇の取得しやすさなどを事前に確認しましょう。

運営主体と経営安定性も重要な判断材料です。営利法人の場合は経営方針や事業継続性、医療法人の場合は母体医療機関との連携体制、社会福祉法人の場合は地域貢献への取り組み姿勢などを評価します。事業所の設立からの年数、利用者数の推移、スタッフの定着率なども参考になります。

また、事業所の規模と自分の希望する働き方の適合性も考慮すべきです。アットホームな環境で一人ひとりの利用者とじっくり関わりたい場合は小規模ステーション、充実した研修体制や安定した労働環境を求める場合は大規模ステーションが適しているでしょう。

面接時には、実際の訪問看護師との面談機会を求め、現場の生の声を聞くことをお勧めします。職場の雰囲気、やりがい、困難な点、サポート体制などについて具体的に質問し、自分のキャリアプランとの整合性を確認することが、転職成功の鍵となります。

まとめ

この記事では、訪問看護ステーションの基本的な定義から具体的な役割、設置基準、利用方法、職場環境まで幅広く解説してきました。

訪問看護ステーションは、病気や障害がある方が住み慣れた自宅で安心して療養生活を送れるよう支援する地域の重要な拠点です。全国約1万3,000か所の事業所が、医師の指示書に基づいて専門的なケアを提供し、地域包括ケアシステムの中で医療と介護をつなぐ中核的な役割を担っています。

利用を検討している方にとっては、介護保険・医療保険により比較的少ない自己負担でサービスを受けることができ、主治医や地域包括支援センターなど複数の相談窓口が用意されています。サービス内容も健康管理から医療処置、リハビリテーション、緊急対応まで幅広く、利用者一人ひとりのニーズに応じた個別ケアが提供されます。

転職を検討している看護師の方にとっては、利用者との深い関わりやチーム医療での重要な役割を担える魅力的な職場である一方、1人での訪問による責任の重さや多職種とのコミュニケーション能力が求められる環境でもあります。職場選びの際は、教育体制、労働条件、事業所規模、運営主体などを総合的に検討することが重要です。

訪問看護ステーションは今後も増加が予想され、在宅医療・介護のニーズ拡大とともに、その重要性はますます高まっていくでしょう。この記事が、利用を検討している方や転職を考えている方の適切な判断材料となれば幸いです。